子供が生まれたので、児童手当をもらえるようになりました。
児童手当の支給額は前年の所得により決まるのですが、今年の雑所得(仮想通貨による収入)が多く、来年の児童手当が減額されるかもしれないということに気付きました。
そもそも、雑所得のルールをしっかりと把握しておらず、所得になる部分についての認識が誤っていたみたいです。
以前、児童手当が減額になる所得について取り上げましたが、
児童手当が減ってしまう&なくなってしまう所得 - アーシの毎日インプット
その際に下のような表を作成しました。
扶養親族 | 所得制限額 | 年収目安 |
0人 | 622万円 | 833万円 |
1人 | 660万円 | 876万円 |
2人 | 698万円 | 918万円 |
3人 | 736万円 | 960万円 |
4人 | 774万円 | 1002万円 |
ここでいう、年収目安を指標に2021年の収入をコントロールしようとしていたのですが、その認識は誤りでした。
簡単に言うと、給与収入には給与所得控除が適用されますが、雑所得にはデフォルトで作用する控除が存在しません。
給与所得控除とは、給与所得者(サラリーマン)が所得に応じて経費としてざっくりこれだけかかるであろうという額を自動で控除してくれる仕組みです。
ざっくり、
年収300万円なら110万円が控除
年収500万円なら144万円が控除
年収700万円なら180万円が控除
といった具合です。
雑所得はかかった経費を控除することができますが、デフォルトで控除が働く箇所がないため、経費にするものがなければ給与で同じ金額を得た時よりも所得が多くなります。
そのため、上の表の年収目安に収まっていても、控除が足りずに所得が所得制限額を超えてしまうということが発生し得るのです。
過去の私はちょっと調子に乗って仮想通貨を売りすぎてしまったみたいなので、少し所得を下げる方法を探してみます・・・